トレンドレポート
2026.09.09
冷凍食品の売れ筋が変化──
購買トレンドから見えた新たな顧客像とは？
冷凍食品から読み解く消費の変化と小売の役割・第2回
冷凍食品ジャーナリスト・山本純子氏への取材から「暮らしを変える冷凍食品市場」を読み解く全2回の連載。第1回では冷凍食品市場の拡大の背景と消費者の価値観の変化を捉えました。第2回ではイオンマーケティングのデータの伸長カテゴリーから捉える新たな食卓像と小売に求められる役割について考察します。
冷凍食品ジャーナリスト
山本純子氏
冷凍食品ジャーナリスト
山本純子氏
冷凍食品専門紙の記者・編集長・主幹として34年。
2015年に独立し、冷凍食品専門情報サイト「冷凍食品エフエフプレス」を立ち上げ。
冷凍食品のプロとしてメディア出演も多数。
伸長カテゴリーが映し出す新たな食卓像
白鳥 イオンマーケティングのデータを見ても、ワンプレートや冷凍果実、冷凍野菜、チャーハンなどが伸びています。単なるヒット商品というより、生活者の変化を映し出しているようにも感じます。
山本氏 商品が売れているというより、「暮らし方」が変わっていると考えたほうがいいでしょう。例えばワンプレート。レンジ加熱1回のみで一食が完結するので、単身や共働き世帯だけでなく、シニアにも支持されています。メーカーが10年以上かけてその市場を育ててきましたが、近年は宅配冷凍食サービスの普及によって認知が広がりました。「糖質コントロール」など目的を明確にした商品も増え、自分に合った食事を選ぶという考え方が浸透しています。
冷凍野菜は旬の栄養価、食品ロスが出ないことが評価されています。もちろん、冷凍果実も人気ですね。アサイーボウル人気に加えて、ヨーグルトやスムージーに手軽に使えることから健康志向の消費者に支持されています。ノーギルティおやつとしてもいいですね。
餃子やチャーハンは冷凍食品の「入り口」のような商品です。各カテゴリーには圧倒的なブランド力を持つ定番商品がいますね。新商品が入り込むのは難しいからこそ「どんな食シーンで食べてもらうか」を起点として、生活者の食卓を想像することが、商品開発においては重要だと思います。
イオンマーケティングの分析データ
どんなカテゴリーがどの年代に売れている？
■冷食市場に占める各カテゴリーの売上シェアと前年比
チャーハンや麺類、ワンプレートは前年度から伸長。果実はヨーグルトやスムージーに手軽に使えることから、健康志向の若年消費者の支持を集めています。
データ：インテージ SCI-CODE 冷食市場 2025年3月～2026年2月 売上シェア・前年比
※SCI-CODE は、インテージ SCI と CODE 買いログのデータを統合したデータです
■各カテゴリーの年代別特徴
20代は、野菜や果実が人気で必要な分だけ無駄なく使える利便性を評価。ファミリー層の多い30～40代は弁当冷食、ポテト、野菜などが人気。50～70代はワンプレートや麺、簡単に一食分となるカテゴリーが人気。
データ：WAON POINT会員
期間：2025年3月～2026年2月
※各年代と全年代での冷食シェアの差を算出
冷凍食品を生鮮と捉え直した売り場づくり
白鳥 お話を伺っていると、冷凍食品は加工食品というよりも、生鮮食品に近い存在に感じますね。
山本氏 私はまさに「生鮮」だと思っています。旬の時期に収穫して、短時間で加工・凍結することで時間が止まっている冷凍野菜や冷凍果実はそのいい例ですよね。流通期間の長い生鮮品よりも、栄養成分や糖度を保っています。「保存食」ではなく「毎日の食材」という位置づけへと変わりつつあります
さらに冷凍食品には伝わりきっていない価値があります。例えば、保存料が使われていないことを知らない消費者は意外と多いようですね。冷凍食品の価値や特徴を正しく伝えるコミュニケーションも必要です。また、メニュー提案や試食、レシピ紹介など、消費者が使うシーンをイメージできるコミュニケーションも求められるでしょう。
【まとめ】冷凍食品市場を捉えるポイント
「代替品」から「献立の主役」へ
冷凍食品はお弁当や保存食としての役割から、日常の食事を支える存在へと変化している。
求められるのは「安さ」だけではない
時短、合理性、健康、食品ロス削減など、生活者は複数の価値を冷凍食品に求めている。
商品ではなく利用シーンで選ばれる時代
「忙しい日の夕食」「一人分の食事」など、暮らしの中の具体的なシーンが購買理由になっている。
販促は暮らしの提案が重要
商品の機能訴求だけでなく、どのような場面で役立つのかを伝えることが購買につながる。
※本記事は、イオングループ内マーケティングレポート「イオンのアンテナ」をもとに抜粋・再構成したものです。
聞き手プロフィール
明治大学MBA専任教授 白鳥和生氏
1990年日本経済新聞社入社。速報部や消費産業部などを経て、2014年より調査部に所属。小売や外食、食品メーカー、流通政策を長年取材。日本経済新聞や日経MJのデスクも歴任。小売や食に関する著書も多数。
